ここであなたにお聞きする。
　あなたは通信販売を利用した事がありますか？大々的に通信販売を行っている会社の名は知っていますか？
　日本で代表する通信販売の企業は、五社程ある。この大企業はテレビ、新聞、雑誌、カタログ本などの媒体をフルに活用し、大々的に宣伝し、大量に物品販売を行い、大きな売上を上げており、この大企業の総売上は、合わせると三兆円を楽に越えている程である。莫大な広告宣伝費を使用し、日本国内に集中豪雨のごとく大量に商品をばらまき、莫大な売上を上げている。
　しかし、ここで問題なのが、この莫大な商品売上を上げるには、莫大な広告宣伝費が必要なのである。テレビ通販、新聞広告、雑誌広告、カタログ本作成費など、本当にもの凄い費用がかかるのである。
　ひとつずつ説明するとしよう。（単価は定価を指す）
　テレビ通販では、一つのテレビ局で十五秒のコマーシャルを放映した場合、全国ネットで一回、十五秒で六〇万円かかる。一日、十回放映するとして、六〇〇万円、一日六〇〇万円を一ヶ月三〇日間放映すると、一億八〇〇〇万円となり、一ヶ月にテレビ局を五局分放映すると、九億円もかかるのだ。それに加え、こちらの方が大きいのだが、テレビ番組の協賛費は一時間ものの番組で一億円はかかる。平均で五〇番組は協賛しているので、単純にかけても五〇億円となり、合計すると、九億円と五〇億円で、最低五九億円はテレビ通売、イメージコマーシャルに使用しているのだ。なお、地元テレビ局の料金は含まれていない。
　次に新聞の場合を説明するとしよう。新聞通売を行う場合、三大紙、即ち、読売新聞、朝日新聞、毎日新聞であるが、この片面一ページを使用し、通信販売を行う場合、この新聞一ページは、読売新聞で説明すると、一ページあたり、三〇〇〇万円かかる。一日一回のみで三〇〇〇万円もするのである。一週間に二回行えば、六〇〇〇万円必要となり、一ヶ月では四週間として、二億四〇〇〇万円が必要となる。さらに、三大紙共、同様に掲載すると、二億四〇〇〇万円かけることの三大紙で七億二〇〇〇万円必要となる。
　これ以外に新聞折り込みの広告チラシがあるが、これは、三大紙の総発行部数、わかりやすくいうと、三大紙が一日に新聞を印刷する部数のことだが、読売で、一二〇〇万部、朝日で一〇〇〇万部、毎日で八〇〇万部と合計で、一日三〇〇〇万部発行する。
　新聞一ページと同じ大きさのカラーチラシを作ると、たいてい一枚あたり三〇円はかかる。折りをいれるので、一枚あたり五円プラスされ、さらに新聞にはさめるために新聞社に支払う新聞折り込み料が、約五円はかかる。まとめていうと、一枚の新聞にチラシを入れるのに印刷費、折り込み料合わせ、一枚あたりの単価が平均、四〇円はかかるのである。これを前述したとおり、三大紙に一ヶ月に一日だけ折り込んだとすると、三〇〇〇万部かけることの四〇円で、何と、十二億円も必要となるのである。これを三大紙、掲載料と合わせると、合計で約二十億円となるのである。
　なお、これには地方新聞を使用した場合のことは含まれていないので、実際は、これ以上の資金を使用していると考えてよいであろう。
　次に雑誌の場合を説明するとしよう。
　雑誌媒体を使用し、通信販売、イメージ広告を打つ場合、たいてい裏表紙、カラーで、月刊誌、週刊誌と多様にあるが、週刊誌の場合、平均的な数値で判断すると、一冊の雑誌当たりの裏表紙の一ページで五百万円位である。週刊誌一〇〇冊で一週間、五億円、一ヶ月四周掲載されたとして、二〇億円、さらに、月刊誌一〇〇冊、五億円を含めると二五億円となり、この雑誌による広告費も、如何に巨額だということが理解できるであろう。
　これ迄に説明した広告宣伝費を合計すると、テレビ媒体で、最低五九億円、新聞媒体で二〇億円、雑誌媒体で二五億円、と、合わせると合計一〇四億円になる。如何に通販企業が広告宣伝費を使用しているかを理解できたことと思う。但し、これまでの話は、あなたも承知の通り、一ヶ月間の広告宣伝費である。これを一年分にすると、一二四八億円も使用しているのである。まことに驚愕（非常に驚くこと）すべき事実である。
　ところで、「この一企業がこれほどまでの莫大な広告宣伝費をなぜ使用できるのか。」「なぜそれほどまでの資金があるのか。」「どこからそれほどまでの莫大な資金がでるのか。」あなたは疑問視しないであろうか？
　ただ単に儲かっているから出せるのではないかと思っているあなた。そう、確かに儲かっているから使えるのであるが、初めから、これほどまでの資金はどこにもない。
　では、なぜか！
　それは、銀行から莫大な資金を初めに借りているからこそ出来るのである。
　この仕組みを後述しよう。
　まず、銀行から莫大な広告宣伝費に対する資金を借り受け、そして大々的に広告宣伝を実施し、莫大な売上を上げ、莫大な売上利益の中から高い金利をつけ、銀行に返済しているのである。多くの企業が何もしない、銀行から資金を借り、そして一生懸命頑張って出した利益の中から何もしない銀行に高い金利をつけて返済しているのだ。ここで、全ての原点を説明しよう。あなたが、ご存知かどうかは別とし、まず、会社を設立するときに法務局に申請し、そこで許可が下りて初めて、会社を設立することが出来るのであるが、その申請書類の中に銀行の資本金保管証明書というものが必要となる。これは、何かを述べると、会社を設立する際、まず「代表者となる個人の銀行口座を開設しなさい。そして資本金をその銀行に一週間以上預けなさい。」ということなのである。そして、一週間ほど、無利息で資金を預けると、銀行から保管証明書が発行される。しかし、その資金はまだ引き出すことは出来ず、再度法務局に保管証明書を持参し、許可をもらい、登記手続きを行う。登記簿謄本が出来る迄、約二週間くらいかかる。登記が終わり、会社の謄本を取得出来るようになって初めて、その謄本を持参し、資本金を預けてある銀行に行き、やっと会社名義の銀行口座が開設できる。そこで、銀行が無利息で預かっている資本金が、その会社名義の口座へ振り替えられ、やっと使用できるようになるという仕組なのである。資金を使えるようになる迄、申請した後から一ヶ月あまりにも及ぶ日数が必要なのである。即ち、国は、会社を創って利益を上げ、儲かるためには、まず、民間の銀行に仕事を始める資金を無利息で一ヶ月間預けなさい、というわけだ。そこで初めて会社を始められるのだが、多くの企業がその仕事で得た売上金を、その初めて作った会社名義の銀行口座へ入金するように銀行から勧められている。
　国も郵便局という世界一の銀行を保有しているのだが、国の目から見ると、郵便局も民間金融機関である銀行も同様に思っているのだろう。倒産はさせないし、危なくなったら国の資金で援助し、それ以上に預金者に対しての利子もあるかないかわからないくらいの利子に抑え込む。本当に汚い利己（自分一人だけの利益を計ること）のかたまりという他にはなにもない。
　結論的にいうと、仕事をしている国内の会社員は、全て、会社から給与が支給される。給与は、会社の売上利益から出るが、その売上は銀行に入る。会社の社員、その他国民の預金は銀行、そして郵便局に入る。そしてその資金をまた大量に企業へ貸付ける。要するに、この国のシステムは銀行主体、銀行が儲かるようになっているのである。
　話を元にもどすが、通信販売の企業だけではないが、企業が先に広告など、その他に投資できるのは、銀行が企業へ資金を貸出し、そして企業は売上を上げ、その利益の中から金利を乗せて返済する。常にこの繰り返しを毎月々、銀行と企業は行っているのである。
　しかし、諸君、銀行が貸し出す資金の元は何であろう。
それは、我々国民が預けている預貯金なのである。その資金をただ企業に貸付けているだけなのである。預金者あっての銀行なのに、預金者には、あるかないかわからないような利子をひとかけらだけ払い、自分たちは企業との取引で大きな利益を上げている。確かにそのおかげで、企業も投資を行い、利益を上げているのだが、しかし、よく考えてみると、銀行と企業だけが甘いしるをすい、その利益を生み出す原点の預金者、即ち国民は全くといってよいほどの見返りはないではないか。
　少し、まわりくどい説明になったが、前述したとおり、通信販売の巨額な広告費、それは、銀行を通過しただけの国民の資金なのである。
　以上の説明でおおよその企業と銀行のシステムをご理解いただけたであろうが、我々、ジー，コスモス株式会社は、通信販売の広告費（企画料・開発料含む）を銀行を通さずに集め、その広告費を使用し、売上を上げ、その利益を直接、広告費を出した方々に支払い、儲かってもらおうという、従来では全く考えられなかったシステムを導入している。
　前述したとおり、通信販売の莫大な広告費は、銀行が出している。それを利用し、莫大な売上を上げ、そしてその売上利益を企業と銀行が分けあって儲かっている。それを我社が、何もしない銀行に儲からせるのではなく、普通の人達に儲かっていただこう。共に活きて行こうではないか、ということなのである。

　ここで次の図をご覧ください。

　この図でご理解いただけると思うが、前述したとおり、我社、ジー，コスモス株式会社は、銀行と企業の二社間だけの利益の分け合いにピリオドを打ち、直接、従業員となられた皆様に報酬（労働、骨折りや、物の使用の対価として給付される金銭、物品）を支払い、儲かっていただき、幸せになってもらうという救世 （乱れた世の中をよくすること。人々を苦しみや不幸の多い世から救うこと）事業を行う団体である。我社は従業員になられた方から広告費（企画料・制作費含む）を集め、関連会社を通じ、テレビ、新聞、雑誌などに広告を実施する。そして、その売上の三〇％を広告費の負担率で算出し、従業員の皆様に報酬として支払うという素晴らしいシステムなのである。
　具体的な内容として、登録された皆様へ毎月二回、一日と一六日に我社からエントリーガイドという出版物が送られてきます。その、出版物の中に翌月に実施される商品がラインナップされている、その時々によって、商品点数は変わるのだが、だいたい一五〜三十点くらいの商品である。商品の内容は、デパートや小売店では買えない、アイディア商品、ヒット商品、日用雑貨、その他、貴金属など、さまざまな商品がある。その中で、従業員の皆様が、これは売れると思われた商品に広告費を出すのだが、実施される媒体、つまり、テレビ、新聞、雑誌に応じて広告費を出す金額が異なる。テレビでは、一口五万円から、新聞では一部あたり二円、最低一万部から、雑誌では、一口五万円からとなっている。
　では、ここで例をあげよう。
　テレビ通販にエントリー（広告費を出す行為）する場合、あなたが売れると思った商品にエントリーするとしよう。エントリーする商品の数は、何点でも構わないのだが、この場合一点ということで説明する。その商品に二口、つまり一〇万円エントリーしたとする。エントリーを締切り、集計後、あなたが選んだ商品が従業員全体で二〇〇〇口つまり一億円集まったとする。そこで、我社は関連会社を通じ、この集まった広告費を使用し、広告を実施し、売上を上げるのだが、およそ一億円の広告費を使用すると、八億円の売上はある。そのうち、仕入代、商品発送代、その他を差し引き、エントリーされた全従業員の皆様へお支払いする。利益率は三〇％、即ち、八億円かけることの三〇％で二億四〇〇〇万円が、エントリーされた方々への報奨金となる。あなたは最初に集まった全体の広告費、一億円のうち、一〇万円分を負担しているので、〇・一％が報酬率である。二億四〇〇〇万円の〇・一％は二十四万円であるが、その中から払出し手数料五％を差引、差引二十二万八千円の利益となるのである。ご理解いただけましたか。
　ここで一つ諸君に疑問点があると思われるであろう。「いったいジー，コスモス株式会社は、どこで会社の運営費を出しているのか。」「従業員に売上利益のほとんどを支払い、如何に成り立っているのか。」まだ最後までご説明していないので、ご説明しよう。

ジー，コスモス株式会社の運営費は、
一、業務代行費　　三万円
二、月会費　　三〇〇〇円（一年分一括払い）
三、エントリーフィー　　二〇〇〇円（一回のエントリーに付必要）
四、払出し手数料　　五％
となっている。

（消費税別途）

　では、我社ジー，コスモス株式会社と同志（志を同じくすること。また、その人。同じなかま。）になるあなた、ご登録を心から待望する次第である。